リースと購入の違い

複合機やパソコンなどの設備を導入するとき、リースと現金購入のどちらがよいか迷うことはありませんか？リースは設備代金を一度に支払わずに利用できる一方、契約期間や設備の処分に制約があります。現金購入は導入時にまとまった資金が必要ですが、自社で所有し、長く使い続けることができます。

この記事では、リースと現金購入の違いを、導入時の支出、総費用、設備の更新や処分という観点から比較します。

リースと現金購入の比較

リースと現金購入の主な違いをまとめました。

※リースは法人向けのファイナンス・リースを想定しています。所有権が移る契約もありますが、この記事では所有権がリース会社に残る一般的な契約を中心に説明します。

導入時の支出と手元資金の違い

リースと現金購入の大きな違いは、設備を導入するときに必要な資金です。例えば、複合機やパソコン、ネットワーク機器をまとめて導入する場合、現金購入では設備代金を一度に支払う必要があります。

リースなら、リース会社が設備を購入し、利用企業は数年間にわたってリース料を支払うため、導入時のまとまった支出を抑えることができます。その分、手元の資金を運転資金や別の設備投資などに残しておけることがメリットです。

一方、購入資金を十分に確保できている場合は、現金購入も有力な方法です。リース料には設備代金以外に資金コストなども反映されるため、購入した方が費用を抑えられることがあります。

例えば、100万円の設備を購入する資金があっても、その資金を新しい事業や人材採用に使いたいのであれば、リースを利用する理由があります。反対に、設備を購入しても手元資金に支障がなく、長期間使用する予定なら、現金購入の方が適していることもあります。

同じ設備を5年間使う場合の費用比較

購入とリースの総支払額を比べる

リースと現金購入の費用を比較する際は、同じ設備を同じ期間使用する条件で考えることが大切です。例えば、価格が100万円の設備を5年間使用する場合を考えてみましょう。

現金購入では、導入時に100万円を支払います。リースでは、月額リース料率を1.8％、契約期間を60か月と仮定すると、月額リース料は18,000円です。

※金額はすべて税抜きの説明用の仮定値です。リースは所有権が移転しない契約を想定し、保守・保険・税金・返却や処分の費用は、この表には別途加算していません。

この例では、リースの総支払額が現金購入より8万円高くなっています。ただし、リース料には設備代金に加えて、資金コストや税金、保険料なども反映されています。この8万円がすべて金利に相当するわけではありません。

また、5年後に設備が自社に残るかどうかも違います。購入した設備は引き続き使用したり、売却したりすることができますが、リースでは契約満了後の取り扱いに従う必要があります。

保守・保険・税金・返却費用も含めて考える

実際の費用比較では、設備代金とリース料だけでなく、使用期間中や利用終了時にかかる費用も考える必要があります。例えば、複合機を現金購入した場合には、本体の購入代金のほかに、保守料金や消耗品代などがかかります。また、設備が固定資産税（償却資産）の課税対象になる場合は、その税負担も考慮する必要があります。

リースの場合にも、保守料金や消耗品代が別に発生することがあります。さらに、契約満了時に設備を返却するための運搬費用などが必要になる場合もあります。

保険料についても、購入とリースで同程度の補償を受ける条件で比較すると、実際の負担を判断しやすくなります。リース料にすでに含まれている税金や保険料などは、重複して加算する必要はありません。

また、購入した設備を5年後に売却できる場合は、その売却代金も考慮できます。反対に、売却できず処分費用がかかる場合もあるでしょう。

同じ5年間の費用を比べる際は、購入代金とリース料だけでなく、保守・保険・税金・返却・処分などの費用や、使用後に残る設備の価値まで含めて比較することが重要です。

なお、ここでの比較は設備にかかる支払額を中心としたものです。税務・会計上の影響や、支払う時期が異なることによる資金面の影響は、別途考える必要があります。

設備の更新・売却・処分の自由度の違い

リースと現金購入では、設備を使い終えた後の扱いにも違いがあります。現金購入では設備を自社で所有するため、使い続ける期間や売却・処分の時期を自社で決められます。

一方、リースでは契約期間が定められており、途中で設備が不要になっても、原則として契約を解約できません。契約満了時には、設備の返却や再リースなどの手続きが必要です。この違いは、設備の更新周期を考えるとわかりやすくなります。

定期的に更新するパソコン

パソコンは、性能の向上やOSのサポート期間、セキュリティ要件などに合わせて、数年ごとに更新することがあります。例えば、社員用のパソコンを5年ごとに一括更新する方針であれば、その使用予定に合わせてリース期間を検討できます。

購入の場合も5年後に更新することはできますが、不要になったパソコンの売却や処分などは自社で手配する必要があります。リースの場合は、契約満了時に設備を返却するなど、あらかじめ決められた条件に従います。なお、リース期間が終わるだけで自動的に新しいパソコンへ交換されるわけではありません。

長期間使用するデスクや収納家具

オフィスデスクや収納家具は、パソコンなどと比較すると、技術的な理由で短期間に更新する必要が少ない設備です。例えば、10年以上使う予定のデスクやキャビネットであれば、現金購入によって自社で所有する方法が適しています。

設備を長く使い続けるほど、リース期間終了後の再リース料などを含めた総額を考える必要があるためです。また、レイアウト変更に伴って家具を別の場所へ移したり、不要になった家具を売却・処分したりする際にも、自社所有であれば判断の自由度が高くなります。

もちろん、オフィス家具でもまとまった初期支出を抑えたい場合にはリースが選択肢になります。設備の種類だけでなく、何年間使用する予定なのかも重要な判断材料です。

リースと現金購入の使い分け

ここまで紹介した違いをもとに、具体的な2つの場面で考えてみましょう。

ケースA：複合機を5年間使用し、手元資金を残したい場合

新しい複合機を導入し、5年間使用する予定の会社を考えてみます。機種や必要な機能は決まっており、今後5年間は継続して使用する見込みです。一方、会社としては設備の購入代金を一度に支払わず、手元の資金をほかの用途にも残しておきたいと考えています。

この場合は、リースがおすすめです。設備の使用予定と契約期間を合わせやすく、導入時のまとまった支出も抑えられるためです。

ただし、契約期間中に複合機が不要になっても原則として解約できないため、使用予定が大きく変わらないことが前提になります。

ケースB：オフィス家具を10年以上使い続けたい場合

新しいオフィスデスクや収納家具を導入し、10年以上使い続ける予定の会社を考えてみます。購入資金は確保できており、当面は家具を入れ替える予定もありません。将来的にレイアウトを変更したり、不要になった家具を処分したりする可能性はあります。

この場合は、現金購入がおすすめです。長期間使用しても追加のリース料が発生せず、家具の移設や売却・処分についても自社で判断できるためです。

ただし、購入時にはまとまった資金が必要になるため、ほかの設備投資や運転資金に支障がないかも考えておきたいところです。

リースは、初期の支出を抑えながら数年間継続して設備を利用したい場合に適しています。一方、購入は、自社で設備を所有し、長く使い続けたい場合に適しています。

ほかにも、短期間だけ設備を借りる「レンタル」や、設備代金を分割で支払う「割賦」という方法があります。それぞれの違いや使い分けは、「設備の導入方法の選び方」で紹介しています。