リースできる設備

複合機やPC、サーバーなど、法人向けリースで導入できる設備はさまざまです。ただし、リースを利用できるかは、設備の種類だけでなく、見積もりの内訳や契約条件によって変わります。

機械や設備などの動産を扱うファイナンス・リースは、リース会社が設備を購入・所有して貸し出す仕組みです。

そのため、どの物件かを特定できること、リース会社が購入して所有できること、契約期間に合う設備であることなどが確認されます。

リース対象として検討される設備

法人向けでは、次のような設備が対象として検討されます。

一覧にある設備でも、必ずリースできるわけではありません。

価格、物件の識別方法、耐用年数、契約期間、ほかの用途にも使えるか、審査結果などによって判断が変わります。

リース会社が所有する設備は、ほかの物件と区別できる必要があります。

PCなら、メーカー・型番・台数・シリアル番号などが、対象物件を確認するための情報になります。

本体と工事・設定・保守が「一式」の金額になっていると、どこまでが設備の代金なのか分かりません。

販売会社には、本体と付帯費用の内訳が分かる見積書を用意してもらいましょう。

本体のメーカー・型番・数量・単価に加え、必要に応じて物件を識別する資料やソフトウェアの利用権も確認してください。リース対象になる場合も、自社の使用期間や資金の使い方に合うかは検討が必要です。

見積書で確認したい5つの費用

設備導入の見積内訳

ソフトウェアも、リース事業協会が示すファイナンス・リースの対象例に含まれています。

ただし、買い切り型、期間利用型、クラウドサービス、サブスクリプションなどでは、契約の性質が異なります。

商品名だけで判断せず、次の内容を確かめてください。

内装工事、配線工事、設置、初期設定、データ移行などの作業は、機械そのものを購入する費用とは性質が異なります。

リース会社によっては物件の取得価額に含められる費用もありますが、別契約や別の支払方法になる場合もあります。

同じ見積書に載っている費用を、すべてリースに含められるとは限りません。

土地・建物などの不動産や、建物附属設備・構築物には、一般的な動産のファイナンス・リースとは異なる扱いがあります。

空調設備、内装、看板、造作などは、形態や契約によって割賦などを利用することもあります。

こうした設備は、見積内容に加えて、どこにどのように設置するかも伝えて確認してください。

リースの対象範囲を確かめるため、見積書に次の内訳が載っているか確認しましょう。

各項目が、購入する物件なのか、一度だけ必要な作業費なのか、利用中に継続して払う料金なのかも確かめてください。

Q-bicソリューションズでは、設備導入の相談に応じてリース見積を発行し、契約手続きを支援しています。対象にできる設備・費用や利用できるリース会社は、案件ごとに確認します。本体・工事・設定・ソフトウェア・継続費用の内訳が分かる見積書があると、対象範囲を具体的に確認できます。