リース料とリース料率

リースの見積書を見ると、「リース料率○％」「月額○円」といった数字が出てきます。

リース料には設備代金のほかにも費用が含まれます。月額の計算方法と、契約期間全体の支払いを確かめる方法を見ていきましょう。

リース料の内訳

一般的なファイナンス・リースでは、リース会社が設備を購入し、その設備を契約期間中利用できるようにします。

そのため、リース料には物件価格だけでなく、資金コスト、固定資産税、保険料、管理費など複数の要素が反映されます。

実際の構成や条件はリース会社・物件・契約によって異なるため、見積書の内訳や説明で確かめましょう。

リース料率の計算方法と金利との違い

設備の見積もりでは、リース料率という言葉が使われることがあります。

月額リース料率は、物件価額に対する月額リース料の割合です。一般には、次の式で表します。

たとえば、物件価額100万円、月額リース料18,000円なら、月額リース料率は1.8％です。いずれも税抜きの説明用の仮定値で、相場やQ-bicソリューションズの見積条件を示すものではありません。

ただし、この1.8％を銀行融資の年利1.8％と同じ意味で比較することはできません。リース料率には、単純な借入金利とは異なる費用要素が含まれるためです。

契約期間と月額の関係

同じ100万円の設備でも、契約期間が短い場合と長い場合では、月々の支払額は変わります。

一般には、長い期間に分ければ月額を抑えやすくなりますが、契約期間を自由にいくらでも延ばせるわけではありません。

物件の性質、税務上の取扱い、リース会社の条件などを確認したうえで契約期間を決めます。

リース料総額の計算方法

リースの見積もりで最も分かりやすい確認方法の一つが、総支払額です。

月額リース料 × 契約月数を計算すると、契約期間中に支払う基本的なリース料総額を確認できます。

ただし、保守料、消耗品、返却費、契約終了時の費用などが別に発生する場合は、それらも比較に欠かせません。

比較対象が購入であれば、購入価格だけでなく、購入時に必要となる保守や処分、資金負担も含めて同じ範囲で比べる必要があります。

見積もりを比較する条件

料率が低ければ月額は抑えやすくなります。ただし、契約期間や対象範囲が違えば、料率だけを横並びにしても正しい比較になりません。

たとえば、次のように条件が違うと、月額や料率だけでは比較できません。

• 一方は60か月契約、もう一方は72か月契約
• 一方は本体のみ、もう一方は一部付帯費用を含む
• 契約終了時の返却条件が異なる

見積もりを比べるときは、物件価額、契約期間、月額、総支払額、費用の範囲、終了時の条件をそろえて確認するのが基本です。

図の2案はいずれも物件価額100万円、税抜きの説明用仮定値です。案Bは月額が2,500円低い一方、支払いは12か月長く続きます。6年間使う予定なら、案Aの5年後の継続方法と追加費用が必要です。5年後に更新したいなら、案Bで更新時に残る契約の扱いが判断点になります。図の総額は各契約期間のリース料であり、同じ使用期間の費用比較ではありません。

Q-bicソリューションズでは、リースを利用する設備についてリース見積を発行できます。月額だけでなく、対象物件や契約期間などの前提をそろえて確認できるよう、設備の見積内容とリース条件を分けて整理しておくと比較しやすくなります。