リースのメリット・デメリット

複合機やパソコンなどの設備を導入するとき、購入代金を一度に支払わず、毎月のリース料で利用できることは大きなメリットです。一方、数年間の契約が必要になることや、設備を自由に処分できないことなど、リースならではの制約もあります。

この記事では、法人向け設備のファイナンス・リースについて、主なメリットとデメリットを紹介します。

リースのメリット・デメリット一覧

リースの特徴を、資金と支払い・契約期間・設備の所有という3つの観点で整理しました。

以下では、それぞれの特徴について詳しく紹介します。

手元資金の確保と毎月の支払い

まとまった資金を手元に残せる

リースの大きなメリットは、設備の購入代金を導入時に一括で支払わずに済むことです。

例えば、社員用のパソコン30台をまとめて更新する場合、現金購入では30台分の購入代金を一度に用意する必要があります。リースであれば、リース会社が設備を購入し、利用企業は契約期間にわたってリース料を支払います。設備の購入に充てるはずだった資金を、運転資金や別の設備投資などに残しておくことができます。

ただし、搬入や設置、初期設定などの費用は、リース料とは別に支払う場合もあります。導入時に必要な費用がすべてなくなるわけではありません。

毎月の支払いは安定するが、総額には注意

リース料は、契約で定められた金額を毎月支払う形が一般的です。設備の購入による一時的な大きな支出を避けられるほか、毎月いくら支払うのかが決まっているため、資金計画を立てやすくなります。

一方、リース料には設備の購入代金だけでなく、リース会社の資金コストや固定資産税、保険料、管理費なども反映されます。そのため、リース料の総額は、設備を現金購入する場合の購入代金より高くなることがあります。

例えば、月額リース料が予算内に収まっていても、5年間の契約なら60か月分の支払いが必要です。リースと購入を比較する際には、リース料の総額だけでなく、購入する場合の保守費用や保険料、税金、処分費用なども含めて、同じ使用期間で比べることが大切です。

設備の利用計画と中途解約の制約

設備の更新時期に合わせて契約期間を考えられる

パソコンやサーバーなどのIT機器は、性能の向上やセキュリティ要件の変化に合わせて、定期的に更新することがあります。例えば、社員用のパソコンを4年ごとに更新する方針であれば、その使用予定を踏まえてリース期間を設定することで、支払いと設備更新の計画を立てやすくなります。

ただし、リース契約が満了すると自動的に新しい設備へ交換されるわけではありません。更新時には、それまで使用していた設備の返却や、新しい設備の契約などが必要です。また、設備の種類やリース会社の条件によって契約できる期間は異なります。

設備が不要になっても支払いが残る

ファイナンス・リースは、原則として契約途中で解約することができません。リース会社は、設備の購入代金などを契約期間中のリース料で回収することを前提としているためです。

例えば、5年間の契約でパソコンを導入したものの、3年目に事業規模が縮小して台数が不要になったとしても、設備を返却するだけで残りのリース料の支払いがなくなるわけではありません。リース会社との合意によって契約を途中で終了できる場合もありますが、残りのリース料に相当する精算金などが必要になることがあります。

そのため、利用期間が短い設備や、今後の人員・拠点の変更によって必要な台数が大きく変わる可能性がある場合には、リースの契約期間が負担にならないかを考えておく必要があります。

設備を所有せずに使えるメリットと制約

ファイナンス・リースでは、リース会社が購入した設備を利用企業が借りて使用します。所有権がリース会社に残る契約では、固定資産税の申告・納付など、所有者として必要な税務手続きをリース会社が行います。

利用企業がこうした手続きを直接行わずに済むことはメリットの一つです。ただし、固定資産税などの費用はリース料にも反映されるため、その税負担自体がなくなるわけではありません。

また、設備を所有することと、日常の管理や保守を行うことは別です。例えば、リースで導入した複合機が故障した場合、リース会社が必ず修理してくれるわけではありません。保守契約の内容に応じて、販売会社や保守会社へ修理を依頼する必要があります。

設備を所有していないため、利用企業が自由に売却したり、廃棄したりすることもできません。契約満了後は、設備を返却するか、再リースによって使い続けるといった方法があります。所有権が利用企業へ移る契約もありますが、満了後の扱いは契約内容によって決まります。

なお、契約上の所有権と会計上の扱いは異なるため、リースを利用すれば必ず経費処理だけで済むわけではありません。

利用予定によるメリット・デメリットの違い

リースのメリットとデメリットは、設備の利用予定によって評価が変わります。

例えば、社員用のパソコン20台を4年間使用する予定で、購入資金をほかの用途にも残しておきたい会社では、リースの資金面のメリットを活用できます。4年間の使用が決まっていて、その期間中に台数が大きく減る見込みもなければ、中途解約ができないという制約も比較的問題になりにくいでしょう。

一方、今後の事業展開によって必要な台数が大きく変わる会社では、同じ4年間の契約が負担になる可能性があります。初期の支出を抑えられても、使わなくなった設備のリース料を払い続けることになれば、結果的に資金を有効に使えないかもしれません。

リースは、数年間継続して使う設備について、購入時のまとまった支出を抑えたい場合に適した方法です。 一方、短期間だけ使用する設備や、利用終了時期が読めない設備では、レンタルなど別の導入方法が適していることもあります。

購入やレンタル、割賦を含めた詳しい比較は、「設備の導入方法の選び方」で紹介しています。